料金表
自由診療料金表
つめ物・かぶせ物
セレックインレー | 38,500円~(税込) |
セレッククラウン | 82,500円~(税込) |
ジルコニアインレー | 49,500円~(税込) |
ジルコニアクラウン | 93,500円~(税込) |
治療期間の目安 | 2週間~3週間 |
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通院回数の目安 | 2回~3回 |
考えられるリスク:副作用 | 過度の衝撃で割れる可能性があります。 |
入れ歯
ノンクラスプデンチャー(片顎) | 88,000円(税込) |
ノンクラスプデンチャー(上下) | 132,000円~330,000円(税込) |
金属床 | 418,000円~660,000円(税込) |
治療期間の目安 | 1ヵ月 |
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通院回数の目安 | 3回~4回 |
考えられるリスク:副作用 | 慣れない期間は噛み合わせに違和感を感じたり、発音しづらいことがあります。 |
インプラント
一次手術(インプラント埋入) | 242,000円(税込) |
インプラント上部構造 | 198,000円(税込) |
その他骨造成やガイド、固定期における仮歯などの諸費用がかかります。
ガイドとは、術前にフィクスチャー(インプラント)のポジションをしっかりと定めて施術するために用います。
より安全で確実な手術のため、現在複数本の症例、一本でも隣接歯との関係が難しい症例で、この事前のシミュレーションと複数の埋入誘導を行うテンプレートを使用したガイドサージェリーを行っております。
治療期間の目安 | 6ヵ月 |
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通院回数の目安 | 5回~12回 |
考えられるリスク:副作用 | 手術後に腫れや痛みが出ることがあります。 |
矯正歯科
マウスピース矯正(インビザラインGo) | 440,000円(税込) |
マウスピース矯正(シュアスマイル) | 715,000円~(税込) |
ワイヤー矯正 | 880,000円(税込) ※毎月の調整料金として3,300円(税込)がかかります。 |
幼児矯正(拡大床 上下) | 242,000円(税込) |
治療期間の目安 | 半年~3年 |
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通院回数の目安 | 6回~36回 |
考えられるリスク:副作用 | 歯が動くことにより、痛みがでる場合があります。 |
ホワイトニング
オフィスホワイトニング | 44,000円(税込) |
ホームホワイトニング | 27,500円(税込) |
デュアルホワイトニング | 66,000円(税込) |
治療期間の目安 | 2週間~3週間 |
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通院回数の目安 | 2回~3回 |
考えられるリスク:副作用 |
知覚過敏の方はしみる可能性があります。 無カタラーゼ症の方は施術ができません。 |
マイクロエンド
根管治療診断料 ※CT代を含む |
13,000円(税込) |
初めての根管治療(他院での治療履歴のない歯牙の場合) | 前歯 38,500円(税込) 小臼歯 49,500円(税込) 大臼歯 110,000円(税込) |
再根管治療(他院での治療履歴のある歯牙の場合) ※症例により費用は異なります |
加算11,000円(税込)から14,300円(税込) |
デンタルローンを取り扱っています
医療費が高額になるからといって、希望する治療を諦めていませんか?
デンタルローンは歯科治療への使用を目的としたローンです。インプラントや矯正治療などの自由診療は、通常の治療に比べて費用がかかることが多いですが、返済期間や回数をご自分のペースで設定し分割でお支払いいただくことができます。
当院はデンタルローンでのお支払いについてご案内が可能です。すぐにお金が用意できないからと諦めずに、どうぞ気軽にご相談いただけたらと思います。
医療費控除の対象になります
デンタルローンでのお支払いは、医療費控除(後述の内容を参照)の対象になります。医療費や通院にかかった交通費が対象になりますので、領収書や交通費のメモはしっかりと保管しておいてください。
【医療費控除】医療費に関する税制優遇措置について
一年間の医療費が総額で10万円を越える場合、税金が軽減される仕組みです。ただし、計算結果がマイナスの場合は医療費優遇の対象外となります。
例えば、年収が500万円(社会保険や税金を差し引く前の金額)で、単身の会社員が今年の1年間で医療費として70万円を支払った場合、
■所得税
(医療費70万円-10万円)×所得税率5%=30,000円
⇒ 翌年3月までに確定申告を行うことで、この金額が国から還付されます。
■住民税
(医療費70万円-10万円)×住民税率10%=60,000円
⇒
翌年度の住民税から控除されます。
※住民税が給料天引きの場合、12分割で1ヶ月あたり5,000円の控除となります。自己納税の場合は4分割で1回あたり15,000円の控除があります。
医療費の支払った年の翌年3月15日までに確定申告が必要です。確定申告書は国税庁のウェブサイトの確定申告書作成コーナーから取得できます。この書類を住んでいる地域の税務署に提出するか、郵送することで手続きが完了します。また、支払った医療費に関しては、5年以内であれば過去の年度も対象になります。
医療費優遇の対象となるのは、1月1日から12月31日までに支払った診療費や医薬品代、公共交通機関を利用した通院費などの総額です。単一の医療機関だけでなく、他の治療にかかった医療費も対象となります。また、扶養している家族の医療費も控除対象となり、これに関しては世帯主が確定申告を行うことで控除を受けることができます。
所得税は所得額によって税率が異なるため、基本的に所得が高いほど控除額が増えます。詳細については最寄りの税務署または税理士にお問い合わせください。